昨夜のNYダウは、＋９９．９７ドル
終値は、２５５７９．３７ドルでした。
私は、昨日は、大損をして、かなり落ち込んでいたので、
「今夜は、相場に手を出さない！」と思っていたものの、既に、相場依存気味で我慢ができず(>_<) ２０３３０円でミニ１枚買いでエントリー。
そのまま、また今朝も寄付きでエントリーしたら、同じ２０３３０円で現在、ミニ２枚保有中です。
ところで、今日は、恐ろしい記事を見つけてしまいました。
とっくにご存知の方は、「今さら？」で、すみません。
ただ、半年前に書かれた、この記事が、いよいよ現実味を帯びて来ていて、ゾッとしたので、記録しておきます。
この記事からたどっていって、２日前のNYダウが、８００ドルも暴落するという原因を作った？トランプのツイッターにたどり着きました。
この「リセッション」が、いよいよ現実のものとして、目前に迫っている事を知らなければ、大変なことになりそうです。
この記事は、今年２０１９年２月１０日のForbesに掲載された記事です。
次に来る「前例のない」リセッション、投資家はどう備えるべきか
私たちはおよそ40年間にわたり、低金利と金融緩和の時代を生きてきた。そしてそれは、世界中の政府や企業が抱える借金を膨れ上がらせてきた。世界の債務は数年のうちに、500兆ドル（約5京4900兆円）に達する可能性がある。
サブプライム（信用力の低い個人向け）住宅ローンが前回のリセッション（景気後退）を引き起こしたように、企業債務は次のリセッションの引き金になるかもしれない。
そうなれば流動性の危機が起こり、あらゆる種類の「無関係な」市場に大混乱がもたらされるだろう。投資家たちは、危機において世界中のあらゆる資産クラスが相互に関連し合うことを、改めて学ぶことになる。
さらに、景気はこれまで、過去の全てのリセッションがそうだったように、後退期を過ぎれば再び回復に向かうものだった。だが、次に来るリセションは、これまでとは違うものになると考えられる。
グレートリセッション（大不況、2000年代後半に発生）からの景気の回復には、これまでで最も長い時間がかかった。次に起きるリセッションからの回復は、さらに長い期間を要すると見込まれる。
そして、２日前の８月１４日、日本時間の２２時、８００ドル暴落したNY市場が始まる直前に配信されたBloombergの記事です。
積み上がるリセッション警報ー中国とドイツ経済低迷、米英逆イールド
14日は世界的なリセッション（景気後退）を警告するシグナルがまたしても積み上がった。
中国の工業生産は2002年以来の低い伸びにとどまり、ドイツ経済は輸出不振の中マイナス成長に陥った。ユーロ圏の鉱工業生産は３年余りで最大の落ち込みとなり、第２四半期の成長は前四半期の半分のペースに減速。米国債と英国債のイールドカーブが逆転し、金融危機以降で最も顕著に景気後退を示唆した。
トランプ米大統領が対中関税の一部発動延期を決め、市場には安心感が台頭していたが、主要国の経済指標が冷や水を浴びせた。米英の２年債利回りは10年債を上回った。
貿易戦争と世界的な需要軟化、地政学的緊張が相まって景気を圧迫し、世界経済は金融危機以来の低成長へと向かっている。金融当局は景気てこ入れに走り、米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）は先月に利下げを決定。欧州中央銀行（ＥＣＢ）も来月追随すると見込まれている。
コンティニュアム・エコノミクスの戦略責任者、マイク・ギャラガー氏は、「企業の不透明感に及ぼす貿易摩擦の影響は、輸出の信頼感や投資を損なうという点で有害であり、それは長引く」と指摘。オックスフォード・エコノミクスのアジア担当チーフエコノミスト、ルイス・クイジス氏は、米国が13日に発表した関税の一部発動延期は「貿易摩擦に関する見通しを根底から変えるものではない」とし、「今後数カ月に一段の政策緩和があると見込んでいる」と述べた。
そして、８月１５日早朝に配信されたBloombergの記事です。
トランプ大統領がFRB批判ー逆イールドに伴うリセッション懸念で
トランプ米大統領は14日のツイートで、連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）のパウエル議長のことを「何も分かっていない」と批判し、パウエル議長の政策が債券市場に浮上したリセッション（景気後退）接近の兆候の原因だと指摘した。
株式相場が急落し債券利回りが世界的な景気減速の兆候を示す中、トランプ大統領は、中国との貿易戦争が経済見通しを悪化させているとの批判をかわそうと試みた形だ。
大統領は「中国は米国の問題ではない。香港の状況は良くないが。米国の問題は米金融当局だ。過去の利上げは幅もスピードも行き過ぎていた」とツイート。米金融当局が他国ほど急ピッチに利下げしていないことで米国は害されているとの批判を繰り返した。
アベノミクス相場が「８月に終わる」危険性
アベノミクス初の｢日経平均24カ月線下向き｣の危機
一方、アベノミクス相場は重要な攻防ライン上にある。日経平均株価が長期の株価指標である｢24カ月移動平均線｣を再び割り込む危機に直面しているからだ。
2013年以降に始まったアベノミクス相場では、日経平均株価が24カ月移動平均線を割り込む場面では、いずれも早期の反転が実現している。結果的に月足チャートをみれば、そうした局面が絶好の買い場として機能していたことは一目瞭然だ。
ということは、今回も素直に｢買い目線｣で見たいところだ。だが、移動平均線の角度が上昇から横ばいへ転じつつある点は懸念される。なぜなら移動平均線の角度が上向きならば、上昇トレンドが依然として強いと認識され、投資家による押し目買いが入りやすく、その逆なら売られやすくなるからだ。
もし、8月終値が2年前の1万9646円を上回ることができない場合、24カ月移動平均線は下向きに転じることになる。これはアベノミクス相場が始まって以来のこととなる。仮に8月をクリアしたとしても、下向きに転じないようにするには、9月は2万0356円を、さらに10月は2万2011円を上回る必要がある。しばらくは正念場が続きそうだ。
また、2012年11月の衆議院解散前後の安値（9446円）－2016年安値（1万4664円）－今年1月安値（1万9241円）を結んだ下値支持線も重要なテクニカル上のポイントだが、これは現在2万円水準にある。もしこの水準を維持していれば「日経平均は長期的な上昇トレンドを維持している」と考えてよいだろう。さらに、この約2万円は、株価純資産倍率（PBR）で理論上の解散価値を示す1倍割れが迫る水準とも重なる。
９月は、１３日金曜日が、先物のビッグSQ日です。
あ、１３日の金曜日って、嫌な感じですね。
その前後に、何か大きな仕掛けをかけてこられそうで、嫌な感じです。
たしか、リーマンショックは、２００８年９月１５日。
１１年ですね。
そろそろ、ヤバい時期かもしれません。
危機管理をしっかり考えて投資しなくてはですね。
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